CASE STUDYICTで、働き方改革を。

どこにいてもつながることができる。
誰とでも仕事ができる。
生産性を高めながら
ライフワークバランスを
確立させることは、
ますます現実になる。
当社で使用しているシステムを例に
ICTを使った働き方改革をご紹介します。

日々のさまざまな課題を、ICTで解決。

業務の効率化や人材活用など、あらゆる課題をスマートに解決。
ICTの導入で、社員の1日は大きく変わります。

社員の1日

09:00

出 社

簡単なメールチェックを済ませた後、担当内の朝ミーティングをオンラインで実施し、昨晩お客様より依頼を受けた見積書作成をスタッフに依頼。具体的なイメージをオンラインで意識合わせしたので、スムーズに依頼完了。

POINT

ロケーションに関係なくいつでもどこでもミーティングが可能。

10:00

取引先訪問

新型コロナ影響以降(with/afterコロナ)のワークスタイルについてお客様とディスカッション。
オフィス代表電話への着信は、チームメンバー全員のスマホが一斉鳴動するように設定。お客様対応中は、スマホの電源をOFF。

POINT

スマホを会社の代表電話の着信先として設定しておけば、一斉鳴動、保留転送等のPBX機能を、外出先のスマホでも利用ができる。

11:00

急なお客様への電話

外出時、急ぎ別のお客様へ電話をかけることが必要になったが、個人情報保護のためお客様の名刺は持ち歩かないようにしている。名刺はすべてクラウド型電話帳にアップロードしているので、外出先からアクセスして電話を行う。

POINT

お客様の名刺を持ち歩く必要なし。必要な時だけクラウドにアクセス。名刺をアップロードするだけで簡単にアドレス帳登録。

11:30

新規のお客様へ電話

次の移動まで若干時間ができたので、ホームページからお問い合わせいただいた新規のお客様へご挨拶の電話をかける。自身のスマホから会社のナビダイヤル番号を発信番号にしてお客様へ連絡。留守電になった場合は名前を留守電に残す。

POINT

外出先からスマホを使って電話する際、発信番号表示を会社のナビダイヤル番号にすることが可能。

13:00

取引先訪問

大事なプレゼンテーションのため、スマホの電源をOFF。
先程電話した新規のお客様より折り返しの電話がきていたようだが、別のスタッフが応答して対応してくれた。

POINT

外出先からスマホを使って電話する際、発信番号表示を会社のナビダイヤル番号にしておけば、折り返し電話もスタッフ全員で対応が可能。

14:00

メールチェック

取引先訪問終了。スマホを使って外からメールチェック。

POINT

スマホからでもセキュアな環境で社内ネットワークにアクセス。

15:00

帰 社

スマホをそのままPBXの子機代わりに使うことで、社内では固定電話機いらず。

POINT

オフィスに固定電話を置かず、すべてスマホで社内電話環境を構築。PBX機能はクラウドで提供。

15:30

社内打ち合わせ

朝に依頼していた見積書のすり合わせ。オンラインで資料共有を行いながらその場で修正する。
また、半年に渡り実施しているプロジェクトの進捗状況のすり合わせ。取り扱い注意の膨大な資料を、限定メンバー内のファイルで共有する。

POINT

セキュアなVPN環境のファイル共有ツール。容量無制限で共有権限を柔軟に制限できるため、社内プロジェクトメンバーや取引先とあらゆる用途に利用。

16:00

業務日報作成

今日のお客様訪問結果を登録。

POINT

営業支援(SFA)・顧客管理(CRM)などの機能を中核に、目的に合わせて複数の製品を組み合わせて使えるプラットフォーム「Salesforce」 をNTT Comが提供する高品質なVPN環境下でご利用可能。

16:30

お客様からのメール対応

お客様から、サービスに関する質問メールが複数件きていたので対応。なかには分からない質問もあったため、社内ヘルプデスクのAI機能を使って質問。マニュアル等を読んだりする手間も時間も特にかからずメール対応終了。

POINT

問い合わせ対応をAIチャットボットで自動化。ヘルプデスクといった人的稼働を大幅削減。

17:30

退 社

時間外の電話はすべてナビダイヤルの時間外ガイダンスで対応。

働き方改革を実現するために必要なネットワーク環境

09:00

在宅勤務開始

オンラインで朝ミーティングに参加。今日はチームメンバー全員が在宅勤務か外出であることを確認。営業担当より見積書作成依頼を受けたので、その場でフォーマットを共有しイメージを合わせる。

POINT

ロケーションに関係なくいつでもどこでもミーティングが可能。

09:30

社内打ち合わせ問

在宅勤務のメンバー同士でオンライン打ち合わせ。
途中、出社している他チームのメンバからチャットで急ぎの相談があったが、会議に参加しながらチャットで返信して解決。

POINT

Teams会議で資料共有からチャットによる問い合わせ対応まで実施。

10:00

資料作成

資料作成をしながら、オフィスの代表電話にかかってくる電話に自宅で対応。

POINT

スマホを会社の代表電話の着信先として設定しておけば、一斉鳴動、保留転送等のPBX機能を、外出先のスマホでも利用ができる。

10:30

オフィスの代表電話に
お客様から電話あり

オフィス代表電話への着信は、チームメンバー全員のスマホが一斉鳴動するようにしている。ちょうど手が空いたので電話を取った。
チームメンバーBへの電話だったため、在宅勤務中のBのスマホに保留転送を実施。

POINT

スマホを会社の代表電話の着信先として設定しておけば、一斉鳴動、保留転送等のPBX機能を、外出先のスマホでも利用ができる。

13:00

新規のお客様から
ナビダイヤル宛に折り返しの電話

スマホで応答。営業担当に対する折り返し電話だったが、現在打ち合わせ中のため折り返し電話する事で終了。

POINT

外出先からスマホを使って電話する際、発信番号表示を会社のナビダイヤル番号にしておけば、折り返し電話もスタッフ全員で対応が可能。

13:30

社内会議

月1回の案件進捗会議。Teams会議で実施。資料も全てオンラインで共有。議事録は自動議事録作成機能を活用。

POINT

会議の発言をAI音声認識でテキスト化、議事録作成の負担を軽減。

14:30

取引先に電話

DirectCalling for Teamsを使って、Teams上から取引先へ電話。

POINT

O365/Teamsでチャット・スケジュール管理・会議といった業務を集約するだけでなく、社外のお客様への電話(外線電話)も、電話回線不要で利用可能。

15:30

社内打ち合わせ

朝に依頼していた見積書のすり合わせ。オンラインで資料共有を行いながらその場で修正する。
また、半年に渡り実施しているプロジェクトの進捗状況のすり合わせ。取り扱い注意の膨大な資料を、限定メンバー内のファイルで共有する。

POINT

セキュアなVPN環境のファイル共有ツール。容量無制限で共有権限を柔軟に制限できるため、社内プロジェクトメンバーや取引先とあらゆる用途に利用。

16:00

業務終了

今日はフレックスタイム。

働き方改革を実現するために必要なネットワーク環境

インタビュー

スタッフ

松金 直樹

効率化により、
自己研鑽の時間を確保できました。

ビジネスカスタマ営業部
サービスコンサルティング部門 PMO担当

松金 直樹

Teamsとoutlookで予定を管理できるのはもちろん、朝礼や打ち合わせ、ちょっとした相談など、外出先や自宅など、自分の居場所に関わらず業務を行うことができます。実績はSaleceforceで管理することが可能です。当社は形骸化しないワークライフバランスを提唱しており、実際に社員たちが一人ひとりに合わせた働き方ができていると感じます。私もこの春大学院に入学、MBAに向けた勉強をしているところです。時間の調整ができること、またどこでも仕事ができるという安心感から業務へのモチベーションも高く保つことができるシステムが整っているところが、とても良い環境だと思っています。

木村 勇気

心のゆとりが、
モチベーションにつながっています。

ビジネスカスタマ営業部
営業サポート部門 契約サポート担当

木村 勇気

リモートワークの日は、子供を保育園に送ったあと朝8時頃から16時半頃まで勤務します。日頃から部署を超えて話しやすい社風なので、Teamsを利用して家から気軽に相談もできます。この働き方は、子供の急な病気などへの対応ができることはもちろんですが、自分で計画を立てて業務を進められる安心感があり、仕事の楽しさにもつながっているのです。一人ひとりのライフスタイルに合わせた勤務にとても理解があると感じます。また、フレックスタイム、リモートワークの導入で以前よりさらに業務の効率化が進みました。通勤がないことで保育園に迎えに行く時間を気にしなくて良くなったため心のゆとりがうまれたこと、そして子供との時間が増えたことも嬉しいです。

管理者

池田 憲昭

ICTが働き方改革に直結する
手応えを実感しています。

企画総務部 企画総務部門
企画担当 担当部長

池田 憲昭

現在、ICTソリューションを活用し、オフィスに縛られない柔軟なワークスタイルを実現できております。この働き方により社員の皆さんはワークライフバランスを充実させつつ業務効率化を実現できるだけではなく、オフィスの省スペース化やメンテナンスコストの削減、災害時におけるBCP体制の構築など、経営面においても様々な効果をもたらすと考えております。